卒業生による手厚いキャリア支援と「学びとしてのインターンシップ」に力を入れる
観光学部
2019/01/25
キャリアの立教
OVERVIEW
観光学部では、70年以上にわたって行われてきた立教の観光教育?研究を通じて培われたネットワークやノウハウを活用した独自のキャリアサポートに力を入れています。
民宿での実習(北海道石狩市)
観光ビジネスや地域づくりの現場で活躍する卒業生とは、インターンシップの受け入れやセミナーの講師など、幅広い協力体制を構築。学部独自の正課インターンシップとして、「観光インターンシップ」と「経団連インターンシップ」(寄付講座)を展開し、「学びとしてのインターンシップ」という点を大切にしています。
学部として、航空業界やホテル業界など、観光関連産業に関するセミナーを企画?開催しているほか、各授業においても、ゲスト?スピーカーを積極的に招へいし、学生が社会の現実に目を向け、社会人と交流する機会を設けています。さらに、観光関連産業に従事する卒業生の団体である「立教観光クラブ」と連携して、「立教観光クラブキャリアデザインセミナー」を毎年共催し、卒業生が現役学生に向けて各業界の最新動向について情報を提供し、学生の進路選択を支援する機会を用意しています。
学部として、航空業界やホテル業界など、観光関連産業に関するセミナーを企画?開催しているほか、各授業においても、ゲスト?スピーカーを積極的に招へいし、学生が社会の現実に目を向け、社会人と交流する機会を設けています。さらに、観光関連産業に従事する卒業生の団体である「立教観光クラブ」と連携して、「立教観光クラブキャリアデザインセミナー」を毎年共催し、卒業生が現役学生に向けて各業界の最新動向について情報を提供し、学生の進路選択を支援する機会を用意しています。
学びとしてのインターンシップ
成果報告会の様子
観光学部では、学部の特性を生かしたインターンシップとして、「観光インターンシップ」「経団連インターンシップ」を3年次生に向けて開講しています。一般的な就業体験とは異なる、「学びとしてのインターンシップ」と位置付ける正課科目。現場での実習だけでなく、事前の企業?業界研究や地域研究、事後の振り返りと成果報告を効果的に組み合わせることで、広い意味でのキャリア(人生)を考える教育プログラムです。
「観光インターンシップ」は、教員や卒業生のネットワークを生かして受け入れ先を拡充。実習先は観光ビジネス系、地域づくり系に分かれ、学生は実践的な学びを通して観光を支える現場の力や魅力?課題を肌で感じることができます。大学で学んだ知識を現場で体験した出来事と照らし合わせ、得られた問題意識をもとにさらなる学びに結びつけていくことによって、観光マインド──多様性を尊重し、異なるものを理解し受け入れる心と、人に寄り添いもてなすホスピタリティ精神を持ち合わせた社会に有意な人財を育成。こうした、学問と現場とを関連付けながら、観光を通して社会のありようと人の生き方について考え、同時に社会人としての基礎的な力を養っていく「学びとしてのインターンシップ」によって、現代社会の中で自らの生き方を思い描き、進路を考える機会を提供し、キャリア意識を涵養することも観光学部の特色といえます。
「観光インターンシップ」は、教員や卒業生のネットワークを生かして受け入れ先を拡充。実習先は観光ビジネス系、地域づくり系に分かれ、学生は実践的な学びを通して観光を支える現場の力や魅力?課題を肌で感じることができます。大学で学んだ知識を現場で体験した出来事と照らし合わせ、得られた問題意識をもとにさらなる学びに結びつけていくことによって、観光マインド──多様性を尊重し、異なるものを理解し受け入れる心と、人に寄り添いもてなすホスピタリティ精神を持ち合わせた社会に有意な人財を育成。こうした、学問と現場とを関連付けながら、観光を通して社会のありようと人の生き方について考え、同時に社会人としての基礎的な力を養っていく「学びとしてのインターンシップ」によって、現代社会の中で自らの生き方を思い描き、進路を考える機会を提供し、キャリア意識を涵養することも観光学部の特色といえます。
インターンシップ実習先(例)
観光インターンシップ
観光ビジネス系
JALグループ、JTB、富士屋ホテル、ザ?リッツ?カールトン東京、エアタヒチヌイ日本支社、東武鉄道
地域づくり系
中野区観光協会、北海道東川町、信州いいやま観光局、長崎県対馬市
JALグループ、JTB、富士屋ホテル、ザ?リッツ?カールトン東京、エアタヒチヌイ日本支社、東武鉄道
地域づくり系
中野区観光協会、北海道東川町、信州いいやま観光局、長崎県対馬市
経団連インターンシップ
びゅうトラベルサービス、東京モノレール、ヤマト運輸、三井不動産商業マネジメント、三菱UFJニコス
※本記事は季刊「立教」246号(2018年11月発行)をもとに再構成したものです。定期購読のお申し込みはこちら
※記事の内容は取材時点のものであり、最新の情報とは異なる場合があります。
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